アパート／マンションに入居してから新生活を始める際に必要な5つのコト。

アパートやマンションなどの賃貸物件に入居する場合、新生活に向けて準備しなければならないことがたくさんあります。効率よく準備をすすめなければ、新生活が始められないことも多いので、注意が必要です。

まずひとつめには電気やガスの契約です。電気やガスの契約は基本的に自分で手続きを行う必要があります。
基本的な手続方法としては、電気の場合、電力自由化となってからはご自身で契約したい電力会社に契約申し込みをしていきます。電力会社はホームページで簡単に見つけることが出来ます。ガスの場合も同様にガス会社へ契約申し込みを行います。どの会社へ契約を申し込めば良いのかわからない場合でもご安心ください。そんな時は私たちへご相談ください。各会社の情報をご案内いたします。
手続きは時間がかかるイメージがあるかもしれませんが、電気の場合には契約して即日で利用することができます。しかしガスだけは危険物扱いとなるので、契約の手続きを行った後に、立ち会いのもと開栓を行う必要があるので、当日に利用するのは難しい可能性もあります。少なくとも午前中までに連絡すれば、当日に立ち会いを行い、当日からガスが使えるケースもあります。ガスだけは余裕を持って、アパートやマンションに入居する前に連絡をしておく必要があるでしょう。
またプロパンガスを利用する場合には契約時に保証金が必要となります。その多くは10,000円ほどとなっています。前もって用意しておくようにしましょう。

そして住所変更に伴う届出の手続きも必要となります。住所変更に伴う手続きの場合には、引っ越しの1から2週間前から行えるものもあるので、新居の契約が済み次第、早めに動いていくと良いでしょう。
まずは転出届です。引っ越し前の住所の市区町村の役場で転出証明書を発行してもらいましょう。引っ越し後14日以内に、この転出証明書を持って新住所の市区町村役場へ行きます。ここで転入届の手続きを行うことができます。もしも同じ市区町村内で引っ越しをする場合には、転出届と転入届が一緒になった転居届を使用して手続きを行うことになります。

会社員の場合は勤め先の年金、健康保険に加入しているので不要となりますが、国民健康保険や国民年金の手続きも必要となります。転入届と同時に市区町村役場で手続きを行うとよいでしょう。

そのほかにも郵便物の転送届や NHKの移転連絡、銀行や利用している保険会社での変更手続きなども忘れずにおこなうようにしましょう。子供がいる家庭の場合には、学校に関係する手続きや児童手当の変更手続きも必要となるので、忘れないように行いましょう。

次にインターネット回線契約についてです。まずは新居のネット環境についてしっかりと確認をしてみましょう。
それによりプロバイダ契約が新規に必要となるのか、現状のものを継続することができるのかがわかり、それにより手続き方法も異なります。 アパートやマンションの集合住宅の場合には、すでにインターネット環境が整っているところが多いので、工事の必要はない場合が多く見られます。事前にマンションの管理会社へ確認しておくようにしましょう。
もしもインターネットを新規で契約する必要がある場合にはほとんどの場合、回線工事が必要となります。回線工事を行うには、申し込みから通常2から4週間程度かかることが多いので、引っ越しが終わってから手続きに取り掛かっていては、すぐに利用することができません。また引っ越し繁忙期や年末年始、年度初めなどは非常に込み合うので、工事の予約は1ヶ月先以上まで埋まってしまう可能性もあります。すぐにインターネットを使う必要がある場合には、早めに手続きを済ませておいた方がよいでしょう。

次に照明器具の準備です。引っ越し先を確認してみなければわかりませんが、照明器具が設置されている物件は少ないでしょう。引っ越し当日に照明器具が用意されていない場合には、当日は真っ暗な部屋の中で過ごさなくてはなりません。
引っ越し当日には電気が使えるように、それぞれの部屋の照明器具を確認し、照明器具の準備も忘れずにおこないましょう。
また照明器具を使えたとしても、窓にカーテンがかかっていない場合には、外から部屋の中が丸見えになってしまいます。カーテンも忘れずに準備しておくようにしましょう。

最後に自動車関係の手続きです。運転免許証を持っている人は、免許証の住所変更の手続きも必要になります。管轄の警察署に出向き、手続きを行うことになります。
もしも車を所有している場合には、車庫証明の申請も必要となります。前もって申請書類を用意しておくことで、免許証の住所変更の手続きと同時に行うことができるので、効率よく手続きを行うことができるでしょう。そして自動車車検証の住所変更手続きも行う必要があります。車検証の住所変更手続きは、住所変更から15日以内に手続きするのが原則ですが、期日を過ぎたとしても特に罰則があるわけではありません。変更手続きは、普通自動車の場合には新住所を管轄する陸運局、軽自動車の場合には軽自動車検査協会でいます。 最後に自動車保険の住所変更手続きです。これは加入している保険会社で手続きをすることができるので電話連絡をするとよいでしょう。